月曜日のたわわ炎上問題のまとめと炎上を受けての世間の反応を徹底解説

漫画「月曜日のたわわ」が日本経済新聞の単行本発売RP企画で大々的に広告を出されたのち、炎上しています。

この炎上の論点は「月曜日のたわわが公序良俗に反する」「新聞社が掲載するにふさわしくない広告」の2つで、それぞれ賛成意見や反対意見も交えてSNSで議論が行われるほどの大炎上です。なぜ炎上したのか、流れや炎上理由、様々な立場のユーザーの意見を紹介していきます。

月曜日のたわわ炎上問題の流れとまとめ

月曜日のたわわ炎上問題の流れをまとめていきます。

SNSだけで完結する話ではなく、実際に発行され売られた新聞も関係しているため、炎上の知名度としてはYouTuberやTikTokerが起こしたものよりも高いです。さらに、賛成反対それぞれの意見が出ているのも、炎上が続いている理由です。

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月曜日のたわわとは？

漫画「月曜日のたわわ」は、TwitterにてアップロードされるWeb漫画で、Webアニメにもなっている知名度の高いイラスト漫画作品です。

主なイラストは二次元のかわいらしい女性で、年代としてはおおよそ女子高生から女子大生の作品が多いです。ただし、やや公序良俗に反する未成年向けでない表現が強いイラスト漫画であるのも確かです。

「月曜日」と付いている理由は、毎週月曜日に漫画が作者の「比村奇石先生(Twitterはこちらです)」が該当漫画を更新しているからです。「月曜日で仕事がはじまるタイミングで元気になるように」との意味が込められています。

4月4日に日本経済新聞が月曜日のたわわの全面広告を掲載

炎上の発端は、4月4日に発行された日本経済新聞の単行本RPの広告です。「月曜日のたわわ」の単行本4巻の発売PR全面広告が掲載されていました。

全面広告なのでかなり大々的な広告宣伝でしたが、内容は月曜日のたわわの主人公「アイちゃん」が身体は横向きで顔だけカメラ目線の制服姿で登場しています。

このアイちゃんが新聞に掲載するにふさわしくないのではないかと炎上が起こりました。主に「二次元の女性キャラクターが男性を意識させる格好・ポーズだった」のが理由です。

発売後に公序良俗に反すると物議・炎上

月曜日のたわわ掲載の日本経済新聞が発行された4月4日から、新聞を読んだ一部のユーザーからTwitterで批判の声が挙がっていましたが、4月8日を過ぎたあたりから本格的に炎上しています。

ただ「悪いことをしたから炎上した」というだけではなく、炎上した理由にも賛否両論があり、それぞれが違う意見を持って対立議論が行われているのが、炎上が継続した上にさらに燃え上がった理由です。

月曜日のたわわの作者の過去ツイートもあってさらに炎上

月曜日のたわわの作者「比村奇石先生」は、今回の炎上に関しては特にコメントを残していませんが、過去のツイートが掘り起こされてそちらも炎上しています。

炎上しているツイートはおおよそ10年前のもので、「中国人が韓国の日本大使館に火炎瓶を投げた事件(2012年に実際に起こった事件です)」を受けてのツイートです。この内容が中国・韓国いずれの国を否定するとして、ツイートを引用して批判されていました。

日本経済新聞は単行本発売広告のつもりで掲載

日本経済新聞は、「月曜日のたわわ4巻が発売されるため、発売PRとして広告を掲載した」と紹介しています。

他にも、新入社員入社の当日もしくはやや前後するタイミングなので、応援の意味も込めて掲載した可能性はあります。実際、広告にも「今週も、素敵な一週間になりますように。」と応援メッセージが記載されています。

炎上中に日本経済新聞は弁明を出してはいませんが、公序良俗に反する内容を掲載したとは元々考えていなかった可能性が高いです。

月曜日のたわわ炎上の意見について

月曜日のたわわが炎上した際の世間の意見や批判・擁護の声を紹介していきます。

中には自分と違う意見を叩くだけの批判、作者そのものの関係ない部分(過去の差別・人間性など)を叩いているものもありますが、ここでは「日本経済新聞が掲載した月曜日のたわわ炎上問題」のみに関係がある意見を抽出します。

月曜日のたわわへの批判意見

批判内容は主に広告そのものの絵柄・イラストの意図です。特に「二次元の女子高生キャラクターを意識する男性が多いこと」や「二次元の女性キャラクターを意識させることでの犯罪誘発」の部分が批判されていました。

ただし、今回の新聞掲載の炎上のみに限った場合、比村奇石先生に直接批判を言うユーザーは少ないです。直接批判しているユーザーも、今回の炎上ではなく過去のツイートを引用して叩いている傾向があります。

月曜日のたわわ擁護の意見

擁護している声で一番多かったのは、ストレートに「公序良俗に反するとは思わない」という意見です。

男性だけではなくて現役の女子高生がTwitterで「公序良俗に反するとは思わない」とツイートで発信したところ、「ネカマ」「名誉男性」等と反対意見の他ユーザーから叩かれる事案も二次発生しています。

出版社が悪いとする意見

論点のひとつに新聞社の広告としてふさわしいかがありますが、こちらはあまり意見が出ていません。

月曜日のたわわへの批判と広告起用した日本経済新聞の批判を同時に行っているため目につくツイートが少ないのかもしれません。また、新聞社を叩くより漫画家個人を叩いた方が敵も少ないため、新聞社ではなく漫画家や月曜日のたわわを批判している可能性はあります。

様々な議論・炎上を狙った新聞社か月曜日のたわわの戦略の可能性あり

今回の月曜日のたわわが日本経済新聞に掲載された問題が、最初から「炎上を狙った戦略ではないか」とも噂されています。

新聞社および月曜日のたわわ作者が問題について言及していないためあくまで推測の域を出ていませんが、今回の炎上で実際に多くの人が月曜日のたわわを認知しました。

仮に100人いて99人がアンチになっても1人がファンになってくれれば売り上げは伸びるかもしれないのが炎上商法のメリットです。今回大々的に炎上したのもあって、いい意味悪い意味どちらからも知名度が上がり、作品そのもののファンが増えた可能性はあります。

広告取り下げや新聞社への罰則の可能性はほぼ0

炎上を受けての広告の取り下げや、日本経済新聞になんらかの罰則があるかに関しては、どちらも可能性としてはかなり低いです。

まず、広告を取り下げる場合は少なからず損失が発生します。既に作られている広告を撤廃し新しく作る広告を掲載する費用を考えると、顧客の声だとしても必ずしも優先されるとは限りません。

罰則に関しては「公序良俗に反する広告を見たくない顧客の自由を侵害している」との意見があります。

少なくとも「100%法律違反である」との批判の声は今回の炎上問題においては該当しない可能性が高いです。

4月11日に国際女性機関が日本経済新聞に抗議を行う

4月上旬に炎上して以降、月曜日のたわわの全面広告を受けて「国連女性機関(UN Women)」が日本経済新聞に抗議をしていたと報道がありました。

国際女性機関としては、「月曜日のたわわの全面広告は容認できない問題だ」と指摘した上で、なぜ広告を起用したかの説明と広告掲載の判断基準の見直しを日本経済新聞側に求めています。

日本経済新聞がアンステレオタイプアライアンスに加盟しているのが理由

国連女性機関が日本経済新聞に抗議をした主な理由は、「日本経済新聞がアンステレオタイプアライアンスを守っていないから」としています。

アンステレオタイプアライアンスは国連女性機関が定めた「広告による男女平等・ジェンダー平等を推進する取り組み」で、加盟している会社の中に日本経済新聞があります。

男性を強く意識させる女性をイラスト化した内容を広告として掲載するのは男女平等の理念含む3つのPが守られていないと指摘した上で抗議を行い、15日にはメディアでも報道されています。

また、国連女性機関の方針としては「広告先の漫画(月曜日のたわわ)の姿勢を問うのではなく、あくまでもアンステレオタイプアライアンス加盟の日本経済新聞に対する姿勢」を見直したいと考えていると報道にて説明がありました。

日本経済新聞は現時点で広告利用の説明をしていない

日本経済新聞は、他社からのインタビューにて「様々な意見があるのは承知しているが、広告掲載の判断基準に関しては答えられない」と主張していました。

このインタビューは国連女性機関が行ったものではありませんが、現時点でも国連女性機関宛てに日本経済新聞側はなぜ広告を掲載したかの説明はしない方針である可能性が高いです。

ただし、日本経済新聞・国連女性機関どちらも報道にて「自らが行った抗議や釈明」に関しては未公表です。2組織の間でなんらかの話し合いが行われた可能性は考えられますが、報道の動きは現時点ではありません。

著名人も意見するほどの事案に発展

4月上旬までは1つの漫画と新聞社の少ししたら忘れられるだろう炎上として世間は見ていましたが、4月中旬にもなると国連女性機関が意見を出し、その意見に関しても多くの著名人が意見をする事態になっています。

日本女性機関の抗議は「外圧である」「不当だ」「不快の基準を国連が持ち出すのは反対」という著名人の意見が多く、これらの意見もニュースやメディアで紹介されています。

話が非常に大きくなっていて様々な意見がある月曜日のたわわに関する炎上問題はすぐにでは完結しないだろうと、世間からも結末が注目されていました。