皆さんそろそろ年賀状の季節ですね！
年賀状を送る際に、いつまでに出せば間に合う？少し遅れても大丈夫？など、気になる方も多いと思います。
そこで今回は年賀状に関してのさまざまな疑問について、徹底解説していきます！
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年賀状はいつまでに出せばいい？
年賀状は新年の挨拶として使うので、送った相手に届く日時は当然ながら「2019年1月1日」つまり2019年の元旦がベストです。
しかしだからと言って、年賀状は一般的なはがきとは違い、今日送って明日届くものではありません。
年賀状には毎年受付の期間が設けられていて、以下は今年の年賀状の受付期間になります。
- 引き受け開始日 2018年12月15日
- 元旦に間に合う最終投函日 2018年12月25日
年賀状の受け付けは全国一律で2018年12月15日～25日までとなっていて、25日以降に投函されたものは元旦以降である1月2日からの配達になってしまいます。
元旦までに年賀状を届けたい場合は？
ですので年賀状を確実に元旦に届けたいのであれば最終投函日の1日前である「2018年12月24日夕方」までに投函すれば、確実に年賀状は元旦に届くという事になります。
年賀状が元旦以降に相手に届くのは、新年の挨拶としてはあまりいいものではないので、年賀状を確実に元旦に届けるためにも、余裕をもって年賀状を作成し発送しましょう。
投函期限を過ぎたけど、ギリギリいつまでなら失礼はない？
いくら年賀状の受付期間を事前に知っていたとしても、年末はどこも忙しく過ごされるため、ついつい最終投函日を過ぎてしまったなんてことは、ありえる話です。
基本的に最終投函日を過ぎてしまった年賀はがきは、1月2日以降の配達になります。つまり、最終投函日を過ぎて投函した年賀はがきは、元旦に届かないという事になります。
しかし、日本の年賀はがきの一般的なマナーでは、松の内の期間と呼ばれる1月7日までに、年賀状を相手側に送り届ければ、失礼にならないとされています。
地域によっては、松の内の期間は15日までだったりと、異なることもありますが、一般的には7日までとされているので、最終投函日を過ぎてしまった際は、1月7日を目安として年賀状を送りましょう。
都内なら期間が過ぎても間に合う？
期間が過ぎても「都内なら間に合うのでは？」などといった話は聞いたことがありますが、これは都内がというわけではなく、お届け先が「近所」「隣接した都道府県」などさまざまな要素で間に合う可能性があると言われています。
例えば「送り先が同じ市内や町内」であった場合は、12月29日までの投函で間に合うなど、送り先や状況によってその可能性はさまざまです。
2018年年賀状はいつまでに出せば元旦に届くのか？投函期限など徹底解説
しかしこれはあくまでも可能性の話なので、確実に相手に年賀状を届けたい場合は、やはり期間内で投函することが確実でおすすめです。
2019年 年賀状 干支や発送金額は？
年賀状を作成するまえに確認しておきたいのが、2019年の干支と、年賀状で使用する年賀はがきの発送金額です。
- 2019年の干支 亥年（いのしし）
- 年賀はがきの金額 種類によって異なる
2019年の干支は亥年（いのしし）ですが、年賀はがきに必要となる金額は、日本郵便株式会社によると種類によって異なるそうです。
年賀状で使用する年賀はがきは一般的なはがきとは異なり、その年の干支のプリントや特殊印刷が施されたりするので、はがきそのもの料金自体も一般的なはがきと比べ、割高になります。
日本郵便株式会社から発売されている年賀はがきは大きく分けて3種類あり、種類によって発送金額は異なります。
お年玉付き年賀はがき 1枚62円
全国的に発行枚数が一番多いタイプで、その中でも無地タイプ、キャラクターコラボタイプなどデザインのバリエーションが豊富です。
インクジェット写真用 1枚72円
年賀状に写真を入れることを想定して作られた年賀はがきで、特徴としては年賀はがき全体に光沢感があるところです。
ご家庭のインクジェットプリンターにも対応しているので、お好きな写真を年賀はがきに入れて、オリジナルの年賀状を作成することができます。
寄付金付きお年玉年賀はがき 1枚67円
年賀はがき1枚の購入で5円の寄付ができる年賀はがきで、それによって集まった寄付金は公募から選ばれた社会貢献事業などの活動に配分されます。
2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた、寄付金付きお年玉年賀はがきも発売されていて、東京2020オリンピック・パラリンピックをイメージしたデザインが施されています。
年賀状期間過ぎたらどうなる？追加料金は？
2018年までは、年賀状を期間内で送った場合の料金は52円で、期間外は10円値上がりし62円で送ることができましたが、これは厳密にいうと期間内の52円が割引期間で、62円がはがきの通常の料金となります。
これまで年賀状の期間内で送る際は52円と割安で送ることができましたが、2019年元旦以降からは期間に関係なく62円の通常料金となります。
年賀状マナー
ここでは年賀状の一般的なマナーを、項目別に解説していきます。
元旦を過ぎた場合 失礼のない期間は？
基本的に1月1日の元旦に到着させるのがベストですが、予期せぬ事態や、何らかの不備で元旦に届かないことも、可能性としては0ではありません。
上記でも紹介しましたが、年賀状を届けるのに失礼のない期間は、一般的に「松の内の期間である1月7日」までに相手の手元に届くように送るのがいいとされています。
「松の内」とは、正月の松飾りを立てておく期間の事を言い、元日から7日、また15日までをその期間としています。
地域によって松の内の期間は異なりますが、一般的には1月7日までとされているところがほとんどなので、遅くても1月7日までには年賀状が届くように送りましょう。
松の内の期間を過ぎてしまった場合は？
本来なら常識的にあまりあってはならないことですが、年賀状を出し忘れて、さらに松の内の期間も過ぎてしまった場合は「寒中見舞い」として相手側に送ることが一般的な対象法とされています。
寒中見舞いとは夏に送る「暑中見舞い」の冬バージョンで、期間は松の内が過ぎた1月8日から、節分の前日2月3日までを期間として送る挨拶状です。
この時注意しなければいけないことは、年賀はがきがあるからと言って、年賀はがきでは絶対に送ってはいけません。また新年を挨拶する言葉も不要です。
はがきは通常のはがき、もしくは和製はがきを使って、あくまでも「寒中見舞い」として送ることがポイントになります。
喪中の場合は？
親戚に不幸があった場合など、喪中期間では基本的に年賀状を出すことはしませんが、その場合は12月初旬までに「喪中失礼状」を送るのが一般的なマナーです。
喪中失礼状とは、親戚など、近親者で1年以内に不幸があった時、年賀状をいただきそうな相手に、事前にその旨を知らせるために出す挨拶状のことを言います。
喪中期間のため年賀状が出せない旨を、喪中失礼状を使って相手に伝えることも、年賀状マナーの一つと言えます。
送った年賀状を取り戻したい
年賀状を送ってしまった後に、送り先が喪中だったとか、書く文章を間違えたとか、送った後に気づくこともあります。
最悪トラブルの原因になりかねませんが、そのような事態に陥った場合でも、あきらめる必要はなく、送った年賀状を取り戻す方法があります。
郵便局に行って「郵便物の取戻し請求」をすれば、送った年賀状を取り戻すことができ、トラブルの可能性を未然に防ぐことができます。
具体的な手順としては
- 年賀状を投函したポストの場所や収集郵便局を確認する
- 収集郵便局に行く
- 払い戻し請求書を出す
以上になります。
あらかじめ手順を把握しておけばスムーズ手続きを済ませて、年賀状を取り戻すことができます。以下は各項目の具体的な内容です。
年賀状を投函したポストの場所や収集郵便局を確認する
まず最初にしなければならないことで、年賀はがきを投函したポストに立ち寄って、ポストに記載されている「ポストの住所」と「収集郵便局」を確認しましょう。
ポストの住所はポストが立っている所在地で、収集郵便局とはそのポストを収集する担当の郵便局です。
ポストへの投函ではなく、郵便局に直接年賀状を出した場合は、その郵便局へ行けば問題ないです。
収集郵便局へ行く
収集郵便局へ訪れたら、「ポストに投函した年賀状を取り戻したのですが」などと受付で言います。
この時「投函したポストの住所」「差出人である自分の氏名」「自分の連絡先」など、受付のガイダンスに従って必要な情報は伝えましょう。
取り戻したい年賀状を探し当てるには時間が必要となり、郵便局から連絡がくるのを待つことになるので、連絡先は常に連絡が取れる携帯番号を教えておくことをおすすめします。
払い戻し請求書を出して手続き完了
年賀状が発見されたら連絡がきますので、できるだけその日の内に郵便局に行くようにし、郵便局に到着したら「払い戻し請求書」を記載します。
記載内容は
- 請求の種別 取り戻しと記入
- 差出年月日 年賀はがきを投函した年月日を記入
- 郵便物の種類 ここでは年賀はがきと記入
- お届け先の住所 相手先の住所を記入
- 請求人の住人 自分の住所を記入
これら項目を記入する必要があり、書き方はわからなければ受付の人が教えてくれます。
記入が終われば、請求書受理に必要な本人確認が行われるので
- 身分証明書 運転免許書か保険書
- 印鑑 シャチハタ以外の認印
これら2点を準備しておきましょう。
以上で年賀状を取り戻す手続きは終了となります。
因みに費用に関してですが、収集郵便局で年賀状が見つかった場合は無料で、配達先の郵便局で見つかった場合は410円が必要となるのでご注意ください。
編集後記
ここまで年賀状の疑問についての解説や、年賀状マナーなどを紹介しました。
最終投函日を過ぎての投函は可能ですが、やはり基本的には期間内で年賀状を送るのがベストなので、気分よく新年2019年を迎えるためにも、計画的に年賀状を作成し期日内に投函することをおすすめします。
