BTSが兵役を免除されるのは本当なのか詳細を徹底解説

現在、韓国の人気男性アイドルBTSが兵役を免除されるかもしれないと話題になっています。

今回は、BTSが兵役を免除された真相と韓国の兵役法改正案提出の詳細を徹底解説していきます。


SNSでBTSが兵役を免除されたと話題に

現在、TikTokやツイッターでBTSが兵役を免除されたことを祝福する投稿が増加しています。

ツイッターでもBTSのメンバーに行ってほしくないという意見と兵役は義務なのだから行くべきだという意見で対立が発生していたところにこのニュースが飛び込んできたので、ARMY達はBTSメンバーの活躍がこれからも変わらず見られると喜ぶ投稿をしています。

BTS法で元々兵役が延ばされていた

日本では1945年以降兵役は廃止されたため、イメージが付きにくい制度の1つです。韓国では元々は18歳から28歳までの男子(女子は志願制)が18か月以上訓練を受けるという制度でした。

しかし2020年12月1日に兵役の期限を大衆芸術の優秀者に限り30歳になる年の年末まで伸ばすという兵役法の改正案を可決しました。この法改正によってBTSが2022年まで活動できるようになった背景から、この法改正はBTS法とも呼ばれています。

そのため、今年で30歳になるBTSの最年長メンバーであるJINさんは、2022年末までに兵役へ行かなければいけません。

BTSの兵役免除はまだ決定したわけではない

既にBTSメンバーの兵役が免除されたかのような祝福ムードですが、厳密にはまだ兵役免除が決定したわけではありません。事の発端は、2022年9月19日に野党議員の金永培(キム・ヨンぺ)議員が兵役法改正案を提出したと発表したからでした。

まだ改正案を提出したと発表があっただけでこの法案が可決したわけではないこと、可決したとしてもその法案が実際に効力を発揮できるようになるには時間もかかることを考えると年末までにこの改正案が施行されるかどうかが今後の焦点になってきます。

政治に詳しくない若年層もいるので誤報が独り歩きしやすい

BTSのファンは年齢層が広く、性別や国籍に関係なく高い人気を誇るアイドルグループです。そのため、まだ社会について勉強中の中高生にはすべてのニュースの内容を正しく把握することが難しい場合があります。特に外国の法律が今回は関係しているので、若年層のファンには理解しづらい部分も多く、大人でも韓国の兵役に関する知見がないと理解しづらい部分があります。

そのため、今回のニュースが報じられた際に「BTSの兵役が免除される法案が施行された」と勘違いしてしまったユーザーの投稿から、BTSファンの多さも相まってかなりの速さで誤報が広がっていきました。その結果、BTSの兵役が免除されたと誤報が独り歩きしやすい現状があります。

提出した野党「共に民主党」とは

共に民主党公式サイト

今回改正案を提出した金永培(キム・ヨンぺ)議員が所属する共に民主党は、キム・ヨンぺ議員の他にもBTSを支持する議員が所属しています。過去にノ・ウンレ最高委員は、「誇らしい青年が国益に役立つことができるようにしなければならない」と、兵役論議を真剣に論議するべきという姿勢を見せました。

また、前代表のイ・ナギョン氏は、本人の意思に関係なく政界側から話を持ち掛けるのはどうかとBTS側の自由意思を気にかけたうえで、「最善を尽くし支援する」と発言していました。同じ政党内でもベクトルは違えどBTSの活躍を応援している議員が複数いることから野党でありながらも共に民主党を支持が高いのはになっているのではないかという意見が挙がっています。

世論調査で兵役免除に賛成派が6割を超えた

2022年9月14日、15日に韓国国防委員会は韓国の世論調査を取り扱っている調査会社のリアルメーターに世論調査を依頼しました。回答者はおよそ1000人で、大衆文化の優秀者は免除の対象外である現状で、兵役免除に大衆文化の優秀者も含めるかという世論調査を行いました。

その結果、9月19日に国防委員会は賛成が60.9%、反対が34.3%という結果になったことを明らかにしました。与党、野党ともに法改正を進める姿勢を見せているため、今回の世論調査も後押しの1つとなってスムーズな可決につながるのではないかと期待の声が高まっています。

改正案の詳細

今回提出された改正案では、BTSを始めとする大衆文化芸術に大きく貢献したアーティストに対して、兵役ではなく代替服務に切り替えるというものです。これまでに前例がないためどのような代替服務となるのかはまだ不明ですが、芸能活動を継続できる道として注目が集まっています。

現状では国際芸術コンクールの2位以上を受賞した人や五輪メダリストなどが芸術・体育要因という枠で約4週間軍事訓練を受けた後、通常の活動に復帰できています。そのため、BTSを始めとするアーティスト達も4週間の軍事訓練後に通常の芸能活動に戻れる可能性もあります。

ARMYにとっては1か月休暇や長期休暇がもう一度来るというイメージが一番近いかもしれません。18か月と4週間では大きく変わってくるので、この改正案の可決を望むARMYの声が高まっています。

現行の兵役法との違い

元々、旧兵役法で18歳から28歳までの間に軍事訓練を受ける必要があったところをBTS法の施行により18歳から30歳を迎える年の年末までに入隊期間が延長されています。現行の兵役法ではアーティストは芸術・体育要因の対象には含まれなかったので、これまで数々の男性アーティスト達が兵役を18ヶ月以上務めてきました。

しかし、今回提出された改正案が施行されればBTSなどの文化芸術を大きく発展させたアーティストも芸術・体育要員として認められるので、事実上の兵役免除となります。現行では18ヶ月以上兵役を務めなければいけませんが、他の芸術・体育要員と同様の代替服務になるのであれば4週間訓練を受けるだけで通常の芸能活動を再開することが可能です。

施行されるとしたらいつなのか

日本の改正案と同様、韓国でも可決後すぐに施行ということにはなりません。少なくとも半年はかかるのでは無いかという意見が挙がっています。

また、世論調査でも34.3%が反対派だったように、この改正案に否定的な人もいます。いくら与野党ともに兵役法の法改正を進めようとしていても、反対派がいる以上可決への道のりは厳しいとの見方もあります。

半年以内に施行される可能性は低いものの、BTS法がJINさんのために動いたようなものなので年内に間に合うように施行されるのではないかという声もある反面、改正された法案の施行を急いだとしてもすでに半年を切っているのでJINさんの兵役には間に合わず、JINさん以降のメンバーから適用されていくのではないかとの見方もあります。

不公平すぎると反対の声も

これまでに、東方神起やSHINee等多数の男性アーティスト達が兵役を務め、兵役中は軍楽隊で活躍するなど兵役中もアーティストとしての実力を発揮していました。推しの兵役を経験したファン達からはBTSだけ免除されるのは不公平だと不満の声が挙がっています。

また、兵役は国民の義務なのだから当然のことなのになぜ免除する必要があるのかという意見も挙がっています。

政治利用されてきたBTSは優遇されるべきという声も

そのような否定的な意見が流れる中で、こんなに国に貢献してきた男性アイドルはBTS以上にはいない、いいように使われて兵役も行ってこいというのはあまりにも酷ではないかという意見も挙がっています。これまで、BTSは国連総会でのスピーチやホワイトハウスへの同行など、政治的な場面にも数多く登場していました。

その背景には、事務所もさすがに国に逆らうことはできず、BTSが与える影響が大きいのは経済効果を見ても明らかで事務所にも利益となる部分が大きいので断りきれなかったのではないかと言われています。

BTSの経済効果は大きい

BTSがライブを行うと、1回のライブで1200億円もの利益が生まれます。もちろん、過去に活躍してきた男性アーティスト達も大きな利益を生み出してきました。

しかし、これだけの経済効果を生み出したBTSが約1年以上活動できなくなることによる経済効果の低減を考えるとBTSのメンバーが兵役に行くことは韓国経済にも影響するのではという意見があります。

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