東京オリンピックは結局いつまでする？海外選手はいつ帰国するかを徹底解説

新型コロナの感染拡大防止を恐れて「東京オリンピック2020は中止した方がいいんじゃないか」という声は、1年前までさかのぼって存在しました。

2020年開催のはずを2021年に延期しましたが、延期した現在でもコロナが収まっていないせいで、開催後さらに感染拡大した傾向があります。東京オリンピックは結局いつ終わるのか、海外選手はいつ帰国するかを確認しておくのをおすすめします。

オリンピックって結局いつまでするの？

東京2020オリンピック

東京オリンピック2020はいつまで継続するのかを紹介していきます。

日本人海外問わず選手たちが大活躍し、中には感動を届けている選手もいましたが、コロナ感染拡大の観点からは多くの人が不安に感じています。

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本来のオリンピックの日程

東京オリンピックは元々2020年に開催される予定がありましたが、コロナのため延期して2021年から開催されました。

競技数は過去最多で33競技339種目、日本の金メダル数は現時点で過去のアテネオリンピックを抜いて17個(柔道、スケボー、卓球フェンシング等)獲得しています。

本来の東京オリンピックの日程は「2021年7月23日から8月8日」で、2021年8月2日現在ではおおよそ3分の2が終わったことになります。

この間はオリンピックの話題で盛り上がるかと思えば無観客開催になったり新型コロナが拡大したり、外国人選手が脱走したり帰国を拒否したり等、新たな問題も見つかっています。

オリンピックがコロナで中止される可能性は？

東京オリンピック中止は以前から考えられていましたが、結局7月23日から開催されると決定されています。現在では3分の2の日程が終了しましたが、これから中止される可能性はあるかは把握しておきたいです。

既にメダルを獲得して競技・種目が完全終了したものもあります。今オリンピック中止・中断措置をしたら、確かにコロナは多少は拡大を防げるかもしれませんが、やはり世界中で「今更中断？」といった声が挙がる可能性が高いです。

また、既に外国人選手が日本に出入りしていて、国民も一部は東京まで赴いている人もいるため、コロナの感染はオリンピック開催前よりも激しくなっています。今中断したとしても措置が中途半端で、拡大を防げないかもしれません。

そのため、今から中止・中断される可能性は非常に少ないです。

もちろん日本が中止・中断を決行するかもしれませんし、必ずしも全日程の競技・種目が行われるとは限りません。東京オリンピック公式からのお知らせがあれば、そちらを優先してください。

海外選手も観光自粛、罰が課せられる場合あり

本来のオリンピック終了後は、選手同士の交流が行われたり、閉会式出席、他競技の観戦、しばらく滞在して日本国内の観光が海外選手の間の中で行われていました。

しかし、新型コロナの感染防止を受けて、今回のオリンピックでは下記の措置が取られています。

そのため、選手も日本へ来てすぐにオリンピック競技に出場して、出場競技が終了すればすぐに帰るという、非常にバタバタした状況です。

もちろん大半の選手は競技終了後にはすぐに帰国し、日本観光も自粛していましたが、中には宿泊しているホテルを抜け出して本国に帰りたくないからと逃げ出したり、コーチを批判したベラルーシの選手が亡命を希望するため日本に保護を求めたりと、すぐに帰国しない選手も一部いました。

罰則は各国で定められていますが、他の国でも新型コロナの拡大はなんとしても防ぎたいという考えから、厳しめのものになっています。

選手が帰国する日はいつ？

外国人選手は「予定では競技終了後48時間以内の帰国」が求められています。実際、金メダルを獲得した外国人選手も既に帰国して本国でスターのような扱いを受けているケースもあります。

そのため、東京オリンピックが終了する8月8日の48時間後、10日には全ての選手が帰国することになります。ここで大勢の選手が本国に帰るのはほぼ決定ですが、それでもオリンピックを受けて観光に来た一般の外国人は滞在する可能性があります。

帰国に関するトラブルも発生しているため、いつ海外選手が完全に帰国するとまでは言い切れませんが、おおよそ8月10日は帰国し、そこから本格的にコロナ感染防止の政策を取る可能性が高いです。

8月24日にはパラリンピックも開催

東京オリンピックが終わった後も、8月24日にはパラリンピックが東京にて開催されます。

開催日程は8月24日から9月5日と、オリンピックよりは期間が短いです。ただし、その間も外国人選手が来日するため、コロナの拡大が広がっている国からまた新しいコロナが日本にやってくる可能性もあります。

パラリンピックに関してはまだ開催されていないため、感染状況を見て中止もしくは延期の措置を取るかもしれません。ただし、毎年オリンピックもパラリンピックも同年に開催されているため、開催する可能性も考えられます。