今回は、現在の仮想通貨の暴落の原因について解説します。
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仮想通貨 暴落の原因
※世界の株価より引用
仮想通貨が軒並み暴落しました。暴落の原因と考えられているのは以下の事象。
- 中国の規制強化
- 韓国の仮想通貨に関する動向
- ドイツ連邦銀行理事の発言
- インドネシア中央銀行の発表
- フィリピン大手銀行の発表
- ブラジル政府の発表
時系列にするとこのような形になっています。(急ぎで作ったため、記事ともに誤っている点があるかと思います。ご指摘ください。)
中国が仮想通貨取引の取締を強化
China is escalating its clampdown on cryptocurrency trading, targeting online platforms and mobile apps that offer exchange-like services, according to people familiar with the matter.
China Escalates Crackdown on Cryptocurrency Trading − Bloomburg(2018年1月15日 21:09 JST)
今までもICOなど、仮想通貨に否定的な態度を示してきた中国。ちなみに2017年9月に中国は取引所・ICOを禁止しています。(店頭取引のみ可)
そして今回、追い打ちをかけるように、仮想通貨取引、主に、そういったサービスを展開するオンラインプラットフォームやモバイルアプリをターゲットとして、規制に乗り出すと発表したことで、仮想通貨の下落を招いたのでしょう。
マイニングプールや、富豪の存在、その大きな人口、動くお金などから、仮想通貨と中国の関わりは非常に重要なファクターとなっています。そのため、中国における今回の規制は、仮想通貨への期待感を薄めるには充分だったのではないでしょうか。
中国は、マイニングに関しても規制をかける動きを見せています。
韓国の仮想通貨に対する発表
1月15日、韓国の国務調整室は、仮想通貨の取引所を閉鎖するかどうか、政府省庁間で「十分な議論と意見の調整後」に決定すると伝えた。
韓国、十分な議論と調整後に仮想通貨取引所の閉鎖を決定する方針【フィスコ・ビットコインニュース】- MONEY VOICE(2018年1月15日)
こちらも影響の大きい韓国の発表。
取引所閉鎖に関する言及で、下げ原因となっております。
仮想通貨に関して、そのメリットである匿名性を非常に危険視している韓国。今後の動向が気になっているときにこのような発表が行われ、韓国だけでなく世界がざわついております。
ドイツ連邦銀行 ヨアヒム・ビュルメリング理事の発言
ビュルメリング理事はフランクフルトでのイベントで、「仮想通貨の規制において国ごとの規制効果は限定的であるため、国際的な協力を通じた規制のみが効果的だ」と述べた。
仮想通貨規制、国ごとではなく世界規模で行うべき＝独連銀理事 ロイター(2018年1月16日 / 08:52)
国際的な規制が重要と強調したことで、ビットコインをはじめ仮想通貨全体としての「自由度」「匿名性」といった点が失われる＝仮想通貨全体の価値が下がる、と市場が考えたのでしょう。
インドネシア中央銀行が仮想通貨を使用しないよう呼びかけ
Bank Indonesia affirms that virtual currencies, including bitcoin, are not recognized as legitimate instrument of payment, therefore not allowed to be used for payment in Indonesia.
Bank Indonesia Warns All Parties Not to Sell, Buy, or Trade Virtual Currency - BANK INDONESIA(2018/1/13)
インドネシア中央銀行が、プレスリリースの中で、仮想通貨取引を行わないよう、国民に呼びかけました。ビットコインをはじめとする仮想通貨が、正当な支払手段ではない、そのためインドネシア国内で使用することは許されていない、という呼びかけですね。
世界人口上位で、かなりの発展が期待されているインドネシア。その分、市場からの期待も大きかったようです。
フィリピン大手銀行が仮想通貨の電子送金を即座に停止すると発表
Metropolitan Bank Holding Corp, which is used by cryptocurrency companies and investment firms for wire transfers and deposits, has ceased all cryptocurrency-related international wires effective immediately, Fortune has learned.
Exclusive: Metropolitan Bank Halts International Cryptocurrency-Related Wire Transfers - Fortune(2018/1/14)
フィリピンの大手銀行であるメトロポリタン銀行が、仮想通貨に関連する電子送金を即座に停止するとの発表を行いました。
メトロポリタン銀行は、仮想通貨大手取引所のcoinbaseのサービスプロバイダーであるため、こちらもちょっとした下落材料となっています。
ブラジル政府が仮想通貨への直接投資を禁止
1月12日、ブラジル政府は、国内のファンドに対し仮想通貨への直接投資を禁じると発表した。ブラジル証券取引委員会（CVM）は、仮想通貨を金融資産として認めないと定めたほか、海外のファンドへの出資を通した仮想通貨への投資についても、CVMの方針確定を待つことも併せて定めている。
(ブラジル、ファンドによる仮想通貨投資を規制【フィスコ・ビットコインニュース】 - ロイター2018年1月15日18:47JST)
ブラジル政府も、中国、韓国の規制に追従する形で、ブラジル国内のファンドに対し、仮想通貨への直接投資を禁じると発表しました。
また、仮想通貨を取り扱うブラジル国外のファンドに対する投資についても、ブラジル証券取引委員会の方針確定を待つように、との発表があったようです。
こちらも下げ材料ですね。
2018年の仮想通貨暴落まとめ
- 中国の規制強化
- 韓国の仮想通貨に関する動向
- ドイツ連邦銀行理事の発言
- インドネシア中央銀行の発表
- フィリピン大手銀行の発表
- ブラジル政府の発表
以上ですね。他にも色々と材料はあるかと思いますが、その他考えられることと言えば、
- 仮想通貨の値上がりが一度落ち着き、これまでのお金がメインのコインたちから草コインへ流れた
- 利益確定していなかった人たちがこれを機に利益確定に走った
- 昨今の仮想通貨ブームに乗った新規参入の方々が下落に慣れておらず、追従売りを行った
といったところでしょうか？
ただ、チャートを見てもわかるとおり、中国にしても「これ」といった情報で下げたというよりは、各国の規制強化の動きに徐々に下げていったところを、ホールド力の弱い方々追従売りしたという見方も強いです。
これから仮想通貨は上がる？下がる？
実際、これまでの仮想通貨の流れの中で、Mt.Gox事件、CoinDashハッキング、各国の規制など、様々な材料のもとで値上がり・値下がりを見せてきました。
今回の下落が果たして「暴落」と呼ぶべきなのかどうか、それは個々人によるかと思いますが、個人的には、保有し続けるという選択でいいのかな、と考えています。
本当に責任も持てませんし、自己責任で、ということを強調できるのであれば、仮想通貨は現金よりも利便性が高いという点で、各国の規制などの過程はどうあれ、最終的には(その便利さから)使用せざるを得なくなるのではと考えています。別の言い方をすれば買い時かもしれませんね。
編集後記
- まだ間に合う！仮想通貨のオススメ取引所3選と取扱通貨一覧
- 【2018年春】仮想通貨Twitterフォロワー数ランキング
- 【注意】仮想通貨のTwitter情報の危険性について
2018年は仮想通貨同士の淘汰が始まり、より情報戦の意味合いが強くなると考えております。ちょっとした下落などでおびえないよう、情報をしっかり把握しておきたいですね。
先日当サイトでも仮想通貨を扱うことを決定したため、ビットコインのみならず、その他のコイン、草コインなども扱っていきますので、是非ブックマーク・Twitterフォローをよろしくお願いします＼(^o^)／
