今回は、Twitterで仮想通貨の情報収集をする危険性について解説します。
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仮想通貨の情報収集にTwitterは最適
仮想通貨の情報収集は、基本的にWeb検索、Twitter検索などで行うことが自然かと思われます。
特に、早い情報が求められる仮想通貨に関して、Twitterはいち早く情報が公開されるため、とても親和性の高いツールとなります。
メモ。知らない仮想通貨を見つけたら...
1. Twitterで情報収集、概要を把握する
2. https://t.co/BWG2YmO971 で取引規模を確認
3. サイト内のMarketsでどの取引所で買えるか確認
4. その取引所での購入に必要な通貨を送金。
5. 購入。
例: $XVG https://t.co/NqpjEJJfqx— アド$コイン (@adcoinjp) December 31, 2017
ちなみにTwitterで繋がっていないリアル友人はアタシが仮想通貨を持っているということを知らない。そして教えない。
もし情報を漏らしたらただじゃおかない— hezzaだよ⸜(* ॑▿ ॑* )⸝ （CV:津田健次郎） (@hezzaabdalupa) January 13, 2018
Twitterは、情報を公開するまでの障壁がとても低いです。Webサイトやブログでの公開だと、テキストを用意して、画像も用意して、記事をチェックして、それを公開する、という形ですからね。Twitterであれば、140字以内で要点をつぶやくだけ。
特に、完結でわかりやすいツイートがシェアされやすいので、Twitter検索で発見できるツイートは良くも悪くもパッと見が素敵なものが多いかと思われます。
そのツイートしている方をフォローして、他のツイートも見て、やっていればその人のライン＠も登録して……とやっていけば、ひとまず何かしらの情報は手に入ると思います。
しかし……。
エル＠仮想通貨さんの上場銘柄リーク事件
2018年1月に入ってすぐ、Twitter上の情報収集に警笛を鳴らすような事件が起きました。
大手の仮想通貨取引所であるbitFlyerで、新たな仮想通貨を扱う(上場と言います)という発表があり、その取扱銘柄は何か？というトピックでTwitterがざわついていたころです。
エル＠仮想通貨(@InvestRoad)さんが、「bitFlyerの上場銘柄がわかった」というような内容をツイートしました。
上場銘柄が判明したとツイート→「RTから抽選で30名に教える」とツイート
情報を流したあと売り抜けたのか、急上昇チャートと共に「ごちそうさまでした」とツイート
一部、当社の取扱予定コインについて情報を入手したと述べる方がいらっしゃるようですが、全て虚偽と思って下さい。当社では情報を厳格に管理しています。
— 加納裕三 (Yuzo Kano) (@YuzoKano) January 7, 2018
こちらはbitFlyer代表取締役・加納裕三さんのツイート。
つまり、エル＠仮想通貨(@InvestRoad)さんはbitFlyerへの上場銘柄が実際にわかっていないにも関わらず、判明したと言ってその通貨の価格を吊り上げたと言えますね。
その後、謝罪が行われています。
改めましてフォロワーの皆様や関係者様にお騒がせし御迷惑をおかけした事深く御詫び申し上げます。
今回の件について経緯をお伝え致しますとfactom公式サイトの情報が知人から流れて来てビットフライヤーの説明が記載してあった事から関連付け考えてしまった事が発端でした。
公式サイトで(続く) pic.twitter.com/QuN9rq7DIJ
— エル@仮想通貨 (@Capitalnvest) January 7, 2018
つまり、情報収集のためにTwitterを使用している人が、
上場銘柄リークの法的な問題は？
今後エル＠仮想通貨さんが引っかかる可能性としては、以下のような点が考えられるそうです。
- インサイダー取引……重要事実が公表される前に、その情報を使って有価証券の売買を行うこと
- 相場操縦的行為……有価証券の相場に人為的な作為を加えること
- 風説の流布……有価証券の価格を変動させる目的で、虚偽の情報を流すこと
しかし、これらはどれも金融商品取引法によって規制されているものです。
仮想通貨は、金融商品取引法の規制対象なのでしょうか。
仮想通貨は有価証券ではない
現状、仮想通貨は金融商品取引法の規制対象ではありません。
というのも、金融商品取引法が適用されるのは「有価証券」であるためです。現行(2018年1月14日)の法律では、仮想通貨は有価証券として扱われていないため、金融商品取引法の規制対象ではないのです。
つまり、上にあげたインサイダー取引、相場操縦的行為、風雪の流布、どれも該当せず、仮想通貨に関する上場リークに関しては、金商法が適用されない可能性が高いといえます。
逆に言えば、こういった行為をする人にとってのリスクが少ないため、悪意のあるツイートで釣ろうとしてくる人は比較的多いと言える＝危険が多い、と言えますね。
他にもある！仮想通貨詐欺！
最近の詐欺手法についてツイートしておられる方がいらっしゃいました。
要約すると、価格の安いコインを仲間内で大量に仕込み、そのコインをSNS等を通して素人に買わせ、売り抜ける、という形ですね。
これはTwitter上の話ではありませんが面白かったので掲載しておきます。セミナー詐欺ですかね。
※サトシ・ナカモトとは、ビットコインのきっかけとなった論文をWeb上にアップした人物で、本名かどうかもわかっていません。
Twitterで仮想通貨の情報収集をするのはキケン！
ここ一週間くらいで強く思ったのは、Twitterの情報ですぐ判断するなんて超危険。
上昇も下降も情報整備がされてない市場だからこそ読み解く力がモノを言う。多分、、、
— あぽたん（ヒノヤコマ） (@apotanapotanbit) January 11, 2018
仮想通貨は相場が未成熟なので、Twitterの有名人が煽っただけで小さいコインは簡単に上昇します。沢山資金を入れた人がバゴーンと売却しただけで暴落します。自分で情報を探り、耳触りの悪いニュースも含めて冷静に向き合わないと、すぐお金が溶けますよ。投資で嫌な思いをする人が増えるのは嫌です。
— ミキ (@MIKI_Crypto) January 11, 2018
仮想通貨周りには、色々な人がいます。
- 純粋に仮想通貨が好きな人
- 仮想通貨で儲けようとする人
- 取引所の運営者
- 仮想通貨サロンの運営者
- 仮想通貨アフィリエイト事業者
- 草コインを予想する人
- 仮想通貨発行者
- ICO関連企業 etc...
こういった人が跋扈するTwitterで、正確な情報を得るのは用意ではありません。
上のツイートが示している通り、本当に時価総額の小さいコインであれば、少し影響力の大きい方が煽ればすぐに価格変動します。
そして、悪意がある人は自分の影響力をもって価格を吊り上げ、適当な値段で売り抜けようとする人もいます。そういう目的かと思われるTwitterアカウントも散見します。
フォロワーも今では購入できる時代なので、精査しない限りその数字は意味を持ちません。
仮想通貨のような流動的な市場では、明確な答えを自分で見つけることが難しいのは確かです。慣れない取引所で不安になっている人にとって、「これがこういう理由で上がる」と断定的・完結に話しているような、「答え」を示してくれる人はとても魅力的に映るでしょう。
しかし、今回の事件で、ソース(情報源)も確認せずに、自分でより深い情報を得る努力もせずに、ただ声の大きい人になびくのは非常に危険であることはわかったと思います。
Twitterでの情報収集方法
Twitterでの情報収集は危険です。しかし、情報が新しく、新鮮であるという点ではTwitterはとても有用です。大切なのは、「きちんと情報を判断すること」ですね。
例えば、以下のようなツイートがあったとしましょう。※現時点ではDYSなんてないです
オーストラリア大手のSNSデイズ銀行と仮想通貨Days(DYS)が提携を発表。仕込んでいた甲斐があった。今から仕込んでも10倍は固いんじゃないかなぁ？
この時点で、確認すべき情報がいくつかあります。今ぱっと考えられるだけでも
- 銀行との提携の事実の有無
- 銀行提携の発表された日付・時刻
- その銀行の規模
- 銀行との提携が及ぼす影響
- 普段のその人のスタンス
- ここ最近のDYSの動き
そのツイートをした人が、自分で仕込んだあとツイートしたかもしれません。銀行提携の事実がないかもしれません。銀行提携の発表があったのが1週間前かもしれません。実は、銀行提携は仮想通貨界隈では頻繁に行われていて、大した影響がないかもしれません。銀行の規模がとても小さいかもしれません。
このように、気になるツイートがあれば、ひたすらソース・事実関係を確認していくことによって、エルさんの事件のようなことは避けられると思います。
基本的に誰かのツイートは1次情報ではないため、その時点で購入したとしても遅れている可能性すらあります。
SNSデイズは仮想通貨に関しても今後扱っていく予定です。どうか、この記事をお読みの皆さんは、安っぽい煽りで、安易に仮想通貨を購入することにないよう、お願いします。
編集後記
- まだ間に合う！仮想通貨のオススメ取引所3選と取扱通貨一覧
今回は、仮想通貨の情報収集をTwitterで行うことの危険性について解説しました。
本当に仮想通貨関連には様々な人がいますね。ICO、草コイン、あげればきりがありませんね。こんな中で、本当に価値のある情報を判断するのは難しいと思います。
是非、自分の手で事実を確認して、自分の資産を棒に振ることのないよう、気をつけましょう。
